TomyDaddyのブログ

毎日の健康管理の記録、新聞、雑誌、書籍等の読書について感想を書いていく。

新型出生前診断(NIPT)拡大へ―診療所でも可能に(医学関連記事から)

母体血胎児染色体検査(NIPT: non-ivsive prenatal genetic test)は、母体の血液を用いて胎児の染色体調べる遺伝学的検査である。流産等のリスクのある羊水検査等と異なり母体の採血のみで行える。対象となる疾患は、ダウン症候群(21トリソミー)などの染色体の数の変化を原因とする疾患である。NIPTについては、妊婦の負担が少ない一方で、人工中絶が増える懸念があり慎重な扱いを求める声が上がっている(既にこのブログでも言及した)。
 このほど、日本産婦人科学会(日産婦)などが、診療所など小規模な医療機関でも受けられるようにする方針を固めたという。これまで、慎重な姿勢を示していた日本小児科学会と日本人類遺伝学会が、妊婦への支援体制を整えるなどの条件で合意した。
 NIPTは日本国内では2013年にスタアートした。原則35歳以上の妊婦を対象に、産科医や小児科医や複数の専門医による相談体制が整っているなど厳しい条件をつけ、主に大学病院や総合病院を認可してきた。2019年度末時点で全国に109カ所あある。高齢者出産が増える中で、無認可で独自に検査をする施設が増加した。日産婦は妊婦が無認可の施設に流れないように、検査の質を担保したうえで、認可施設を増やす必要を表明し、2019年3月には施設の認可条件を緩和する案を公表していた。これに対して、日本小児科学会などが慎重な扱いを求めていたという経緯がある。
(以上は、2020年6月20日 朝日新聞朝刊、市野塊さん執筆、よりためた。)

 ■NIPTの指針改定―日本産婦人科学会■

 日産婦は、NIPTの指針を6月2日に新たな条件を付けて改訂した。条件は以下のようだ。
 (1)日本産婦人科遺伝診療学会が主導するb認定医制度に合格した産科医がいる。
 (2)日産婦など4学会がつくった説明文書を使う。
 (3)日本小児科学会が認めた小児科医と連携し、相談に応じられる。
 (4)検査の実施前後に、自由に小児科医に相談できる窓口がある。
 (5)結果が陽性だった場合に、遺伝の専門医が出張するなどしてカウンセリングするしくみがある。

 認可施設でつくる「NIPTコンソーシアム」の集計では、2019年3月までに、約7万2500人が検査を受けた。うち胎児に染色体異常が判明した妊婦1150人のうち約8割が中絶したという。(上記は、21日付 朝日新聞記事、市野塊、後藤一也の署名記事より)

 出世前診断にはとても関心があるので、今回も新聞の記事から纏めてみた。胎児に染色体異常が判明したやく割が中絶したとの記事は、「さもありなん」と思う一方で、神の領域に医学が侵入してよいのかの思いもする。