日本の出生数は年々減少している。（データはあとで調べて補足したい）あたりまえだが男性と女性の結びつきがないと子どもが生まれない。一方で、LGBT尊重のいま、同性同士の結婚が法律的に認められる方向に進んでいる。海外では法的に認められている国があるが日本では未だである。（これも追ってデータを調べておきたい）
さて、「保険適用から１年、不妊治療のいまー現場で何が起きているのか」という興味深い座談会が医学界新聞最新号（2023年4月17日、第3514号）に載っていた。関心を持ったので概要をまとめておきたい。
人工授精等の「一般不妊治療、体外受精等の「生殖補助医療」が、2022（昨）年4月から保険適用になった。生殖補助医療によって生まれる児が6万人を超える現在、上の保険適用は好意的に受け止める声が上がった。一方、利用に当たっては女性の年齢や実施回数に制限が設けられており、制限を超えて治療を受ける場合や、受けたい治療が先進医療に位置づけられていない場合は自費診療となるため、高額な医療費を支払わなければならないケースはいまだ存在する。（上記の座談会のリード文より引用）
■不妊治療の全体像（太字は新たに保険適用になったもの）■
▶一般不妊治療
（１）タイミング法：基礎体温、超音波検査、尿中のホルモン濃度などから排卵日を予測し、性交のタイミングを妊娠確率の高い時期に合わせる。
（２）人工授精：精液を注入器で直接子宮に注入し、妊娠を図る。主に夫側の精液の異常、性交障害の場合に用いる。
▶生殖補助医療
（１）体外受精：精子と卵子を採取した上で対外（シャーレ上など）で受精させ、子宮に戻して妊娠を図る。
（２）顕微授精：体外受精のうち、卵子に注射針等で精子を注入する人工的な方法で受精させる。
（３）胚移植：新鮮胚移植（培養終了後、子宮内にそのまま移植する）、凍結胚移植（培養終了後、いったん凍結し適切な時期に子宮へ移植する）の二つがある。
（４）男性不妊の手術：射精が困難な場合に、精巣内より精子を回収する技術（TESE)など。
上記には以下の条件がある。体外受精・顕微授精は、①年齢制限：治療開始時の女性の年齢が43未満であること、②回数制限：初期治療開始時点の女性の年齢が40歳未満で1子ごとに通算6回、40歳以上43歳未満では1子ごとに通算3回まで、が設けられている。
■座談会の出席者と関連書籍■
久慈直昭氏（東京医大客員教授）司会：
森本義晴氏（HORAグランドフロント大阪クリニック院長）
大須賀穣氏（東大大学院産婦人科教授）
湯村 寧氏（横浜市大付属市民医療センター生殖医療センター診療教授）
①『今すぐ知りたい！不妊治療Q＆A』（編集：久慈直昭/京野廣一、医学書院）
②雑誌「臨床泌尿器科」ー特集：男性不妊診療のニューフロンティア（2022年9月号、医学書院）
